JAN(Japan Article Number)は、日本における共通商品コード用バーコード・シンボルとしてJIS化されています。 国際的にはEAN(European Article Association)コードと呼称され、 米・加の流通統一コードUPC(Universal Product Code)と互換性のある国際的な共通商品コードです。

1977年（昭和52）2月、ヨーロッパ12カ国の流通業者とコード機関によって、 国際EAN協会(本部・ベルギー)の前身であるEAN協会が設立され、世界共通の商品コードであるEANコードの普及促進を図っています。 現在、日本を含む世界100余カ国・地域が加盟し、 それぞれのフラッグ(国コード)のもとにソースマーキングが 行われています。

2002年(平成14)11月、米国の流通コード機関UCCとカナダの流通コード機関ECCCが国際EAN協会に加盟したことで、 同協会は名実ともに世界の流通標準化機関になりました。
また、これを機会に2005年(平成17)１月、機関名は国際EAN協会から 「GS１」に改称され、新たなスタートを切りました。

日本では1972年(昭和47)、ダイエーや三越でPOSシステムがテストされたのが、 バーコード時代の幕開けとされています。その後、米・加の流通統一コードUPCにならって、日本でも統一流通シンボル作成の機運が高まり、 1974年(昭和49)に通産省の要請に基づいて日本事務機械工業会の中にPOS識別標準化委員会が設置され、統一シンボル作りが始まりました。 同委員会で2年間に渡って検討した結果、UPCと互換性があるEANシンボルとCodabar(コーダバー／NW−７)の２種類に絞られました。
引き続いて(財)流通システム開発センターが責任団体となって、標準化に向けて最終検討が行われ、EANシンボルに一本化することが決定されました。
これを受けて工業技術院は1978年(昭和53)４月、「共通商品コード用バーコード・シンボル」としてJANコードをJIS公示(JIS −B−9550)、 ここに日本で初めての統一シンボルJANコードが誕生したのです。

日本は1978年４月、JANコードのJIS化と同時にEAN協会に加盟し、国コード「49」を与えられました。同年12月、 JAN企業(メーカー)コードの登録受け付けが開始され、ソースマーキングがスタートしました。 現在、JANコードは日常目にするほとんどの商品に表示されており、わが国の国際的な共通商品コードとして、流通における情報システム の基盤となっています。

※国際EAN協会はGS1に改称されましたが、当サイトでは当分の間EANの名称を使用いたしますので、 あらかじめご了承ください。